サウナ・スーパー銭湯に喫煙所はある？【2026】施設タイプ別の傾向と入館前の確認方法

はじめに：本記事の前提と免責

本記事は、厚生労働省「なくそう！望まない受動喫煙。」(https://jyudokitsuen.mhlw.go.jp/) および同省の改正法概要資料(https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000469083.pdf)を一次情報源として、2026 年 8 月時点の制度を第三者の立場で整理したものです。個別の施設・チェーンについて「喫煙できる／できない」を判断するものではありません。喫煙設備の有無・場所・運用は施設ごとに異なり、改装や方針変更で変わります。最新は必ず施設公式サイトの館内案内と、館内・入口に掲示された標識でご確認ください。また本記事は、入浴やサウナと喫煙を組み合わせた体感・効果については一切扱いません。体調や健康に関わることは医療機関にご相談ください。本記事は喫煙環境のルールに関する情報提供を目的とし、喫煙を推奨するものではありません。

前提：温浴施設は「屋内は原則禁煙」の側に分類される

改正健康増進法は、施設を大きく 2 つに分けて扱っています。学校・病院・児童福祉施設等・行政機関などは「敷地内禁煙」で、屋内に喫煙室を設けることができません。一方、それ以外の多数の者が利用する施設と飲食店は「原則屋内禁煙」で、基準を満たした喫煙専用室の中でのみ喫煙できます(出典: 厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000469083.pdf)。スーパー銭湯・日帰り温浴施設・サウナ施設・銭湯は後者にあたります。つまり法律上は「喫煙室を設けること自体は可能だが、設けるかどうかは施設の判断」という位置づけです。喫煙室のない施設で館内のどこかで吸ってよい、という意味ではありません。

館内で吸える場所は「基準を満たした喫煙室」か「屋外の指定喫煙所」だけ

厚生労働省の整理では、喫煙できる室は 4 種類あり、「何が吸えるか」「飲食できるか」「どんな施設が設置できるか」がそれぞれ異なります(出典: https://jyudokitsuen.mhlw.go.jp/smoking_room/)。温浴施設で見かける可能性があるのは主に前の 2 つで、館内の食事処が「喫煙可能室」の要件を満たす例は限られます。加えて、屋外に指定の喫煙所を設けている施設もあります。

• 喫煙専用室：紙巻き・加熱式とも喫煙可／飲食は不可／一般の事業者が設置可能
• 加熱式たばこ専用喫煙室：加熱式のみ喫煙可／飲食可（経過措置）
• 喫煙可能室：紙巻きを含め喫煙可・飲食可だが、2020 年 4 月時点で営業していた既存の小規模飲食店（個人または資本金・出資の総額 5,000 万円以下かつ客席面積 100 m² 以下）だけの経過措置
• 喫煙目的室：シガーバー等の喫煙目的施設に限定
• 屋外の指定喫煙所：施設が敷地内の屋外に設ける喫煙場所。設置の有無・位置・利用時間は施設ごとに異なる
• 共通ルール：喫煙できる室には 20 歳未満は立入禁止（従業員を含む）。標識の掲示が義務

施設タイプ別に見た考え方と注意点

「サウナ・銭湯」とひとくくりにされがちですが、法律の当てはまり方は施設の形態で少しずつ変わります。とくに宿泊施設に併設された大浴場は誤解が起きやすい部分です。改正法では、旅館・ホテルの客室等「人の居住の用に供する場所」は屋内禁煙の規定の適用除外とされていますが、大浴場・サウナ・ロビー・食事処などの共用部分は適用除外ではなく、原則屋内禁煙です(出典: https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000469083.pdf)。「泊まっている施設だから館内のどこでも吸える」という理解は誤りです。

• 単独の日帰り温浴施設・スーパー銭湯：館内は原則屋内禁煙。喫煙室や屋外喫煙所の有無は施設ごとの判断
• 宿泊施設併設の大浴場・サウナ：客室は適用除外だが、大浴場や共用部は原則屋内禁煙
• フィットネスクラブ・スポーツ施設に併設された浴室・サウナ：同じく多数の者が利用する施設として原則屋内禁煙
• 個室サウナ・貸切サウナ：住居ではないため適用除外にはあたらず、屋内の扱いは施設の届出・掲示によります。可否は必ず施設公式でご確認ください
• 銭湯（公衆浴場）：規模が小さくても屋内禁煙の原則は同じ。喫煙所がない施設も少なくありません

灰皿が置かれていないのは、施設の気まぐれではありません

改正健康増進法では、施設等の管理権原者等は、喫煙が禁止された場所に灰皿などの喫煙器具・設備を設置してはならないと定められています(出典: 厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000469083.pdf)。休憩スペースや玄関前から灰皿が消えたのは、施設が独自に決めた運用ではなく、法律にもとづく措置である場合があります。灰皿がない場所は喫煙できない場所だと考え、携帯灰皿があっても喫煙しないでください。

加熱式たばこ・電子たばこの扱い

加熱式たばこも、館内では紙巻きたばこと同じく「屋内は原則禁煙」の対象です。ただし経過措置として、加熱式たばこ専用喫煙室では飲食をしながらの使用が認められており、喫煙専用室(飲食不可)より使い勝手が広い場合があります(出典: https://jyudokitsuen.mhlw.go.jp/smoking_room/)。どちらの室が設けられているかは標識で判別できます。ニコチンを含まない電子たばこ(VAPE)は法律上のたばこにあたらない製品もありますが、蒸気や匂いへの配慮から施設が独自に使用を制限していることがあります。詳しくは電子たばこのルール解説もあわせてご覧ください。

屋外の喫煙所でも「配慮義務」があります

改正法は、屋外や家庭等において喫煙をする際、望まない受動喫煙を生じさせることがないよう周囲の状況に配慮しなければならないと定めています(出典: 厚生労働省 https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000469083.pdf)。温浴施設の屋外喫煙所は、出入口や送迎バスの乗降場所、駐車場の動線に近い位置にあることもあります。風向きや人の流れに注意し、指定された区画から出ないようにしてください。施設の敷地外の路上は、自治体によって路上喫煙が禁止され過料の対象になる区域があります。金額や区域は自治体ごとに異なるため、お出かけ前に各自治体の公式情報をご確認ください。

自治体別の路上喫煙の過料については 路上喫煙の過料まとめ、制度の全体像は 改正健康増進法の解説 で確認できます。屋外の指定喫煙所は モットスイタイの喫煙所マップ から周辺を検索できます。

入館前に喫煙環境を確認する 4 つの窓口

温浴施設の喫煙環境は、公式サイトの「館内案内」「フロアマップ」「よくある質問」に書かれていることがあります。掲載がない場合は、電話で「喫煙できる場所はありますか」「紙巻きと加熱式のどちらが対象ですか」と確認するのが確実です。到着後は、入口や喫煙室の主な出入口に掲示された標識で最終確認してください。標識の種類の見分け方は解説記事にまとめています。なお、施設のフロアマップ画像を転載・再配布することはできませんので、必ず施設公式のページをご覧ください。

標識・ピクトグラムの意味は 喫煙所の標識ガイド、加熱式たばこの基本は 加熱式たばこガイド、電子たばこ（VAPE）は VAPE のルール解説 にまとめています。同じ余暇施設では ゴルフ場の喫煙ルール や ボウリング場・ラウンドワンの喫煙事情 も参考になります。

20 歳未満は喫煙エリアに立ち入れません

改正健康増進法では、喫煙をすることができる室に 20 歳未満の者を立ち入らせてはならないと定められています。喫煙が目的でなくても、また従業員であっても立入できません(出典: 厚生労働省 https://jyudokitsuen.mhlw.go.jp/)。家族連れで温浴施設を利用する場合、お子さまを喫煙室の近くで待たせるようなことがないようご注意ください。20 歳未満の喫煙は「二十歳未満ノ者ノ喫煙ノ禁止ニ関スル法律」により禁止されています(出典: e-Gov 法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/)。

おわりに：最新は施設公式と館内の標識で

本記事は 2026 年 8 月時点の厚生労働省の公式情報をもとに、温浴施設に共通する法的な枠組みを整理したものです。個別の施設に喫煙室や屋外喫煙所があるかどうかは、施設ごとに異なり、改装や方針変更で変わります。訪問前に施設公式の館内案内をご確認いただき、館内では標識に従ってください。周辺の指定喫煙所を探す場合は、モットスイタイの喫煙所マップをご利用ください。